子供はまだ小さいけれど先々のことを考えると、習い事に塾、ひょっとしたら中学受験をすると考えたら、一体お金がいくら必要なのか心配になってきますよね。
小学生から塾に通うとしたら、学校自体にかかる学費に加えて、高校までの塾代も大変そうです。
どうやって工面していけばいいのでしょうか。
日本の教育費が高い理由！アメリカに次ぐ学費に親たちも疲弊
世界的に見てダントツで教育にお金がかかるのはぶっちぎりでアメリカと言われます。
何と公立でも大学に行けば年間100〜250万円、私立なら250〜600万円以上かかるそう。
日本でも国公立大学は80~90万以上、私立大学は130万以上かかると言われ、ヨーロッパ諸国などとは極端に差があると言われています。
日本はヨーロッパなどに比べて国が公的に高等教育へ補助してくれる教育費が非常に少ない現状です。
世界で交わしている国際人権規約でも「高等教育の段階的無償化」と言う項目を批准することに消極的な、数少ない国なのです。
これは日本の高齢者を中心に「なぜそんなに教育にお金をかけるのか」と言う感覚があることも要因の一つです。
昔は中卒高卒で働くことも多く、進学したとしても教育費には現代に比べれば圧倒的にお金がかかりませんでした。
そういった感覚の年配者が選挙の投票に積極的に足を運ぶ層には多く、教育費軽減への必要性が政策に反映されづらいのです。
また、高校への進学率が上がったのは男性は1960〜70年代で戦後のベビーブーム世代から。
この頃はまさに高度経済成長期で、国は中学校の新設に手一杯。
高等教育までは手が回りませんでした。
その一方で庶民が自己負担で進学できる経済状況になった結果、重い負担をする流れがそのまま置き去りとなりました。
「子供の塾代が高い！キツくて払えない！」と泣かないための事前準備
中学高校から特にぐっと上がってくる教育費に備えるためにはざっとこのような選択肢があります。
・学資保険や子供保険
・積立貯金
・投資信託
・教育資金贈与
学資保険なら、必要な時にまとまったお金が受け取れるよう子供の年齢に合わせて計画を。
毎月積み立てるのもいいのですが、今は低金利なので、積立タイプの終身保険や変額保険、投資信託などを利用するがベターかもしれません。
我が家でも学資保険の名にこだわらず金利で選び、満期になると全額プラス金利分が返戻されるタイプの保険に加入しています。
教育資金贈与は、祖父母から孫に教育資金目的での贈与であれば1500万円まで無課税になるというものです。
もちろん最初から当てにするべきではありませんが、いざというときのため知識として頭の片隅に置いておいても良いでしょう。
なお、大阪市では中学生の塾代を月1万円まで市が補助してくれる塾代の助成金制度が平成30年から始まりました。市民の方は要チェックです。
まとめ
教育費について見てきました。金額をみると卒倒しそうですが、お子さんが小さいうちから対策して、どんな夢もサポートしてあげたいものですね。
特に保険や貯蓄の積立系は「善は急げ！」です。我が家も頑張ります！